書評

　ビル・ゲイツの功績を一つだけ挙げよと聞かれたら、かならずこう答えている。それはＯＳを標準化したことではなく、集積回路すなわちＬＳＩの価格を劇的に下げたことだと。
　１９６５年、インテル創業者の１人であるゴードン・ムーアは「ムーアの法則」を発表した。その法則とはＬＳＩ上のトランジスタ数は18ヶ月ごとに２倍になるというものだ。
　しかし、トランジスタ数がまさに倍々ゲームで増加しても、ＬＳＩの価格はむしろ劇的に低下していった。50年前の大型コンピュータをはるかに凌ぐ性能を持つＣＰＵチップを、いまでは１００円以下で買うことができるのだ。
　安くなった要因は、トランジスタの集積率が上がったために原価が下がったからだけではない。ＩＣを利用した機器が大量に販売されたからでもある。
　ビル・ゲイツはＩＢＭの競争相手であるＮＥＣなどにも販売する権利を確保した。結果的にパソコンメーカー間の価格と性能の競争が促進され、ユーザーはより安く高性能になったパソコンを数年に一度買い替えるようになったのだ。
　とはいえ、この劇的なＬＳＩの性能向上と価格低下という現象は、１９９０年代のパソコン業界が嚆矢ではなかった。１９６０年代から30年ものあいだ続いた電卓戦争という先史があったのだ。
　ロケット・ササキこと佐々木正こそ、その電卓戦争の指揮官だった。佐々木がシャープに入社した１９６４年、オールトランジスタの電卓が誕生した。価格は53万５千円。重さは25キログラムもあった。それから13年後、シャープは現在の電卓とほぼ同じ形態の、太陽電池付き液晶電卓を発売した。価格は８５００円。重さは65グラムになっていた。重さは３８４分の１、価格は63分の１になったのだ。
　ＬＳＩだけでなく液晶などの部品の値段も劇的に下がった。ＬＳＩを作るための製造装置もより高度なものになっていった。電卓につづくパソコン業界の勃興はこの強固な産業基盤の上に成立したのである。
　では佐々木はどのように電卓戦争を指揮したのだろうか。大正４年生まれで太平洋戦争中には軍需産業のエンジニアだった佐々木は、どのような経緯でシャープに入社したのだろうか。そして、電卓戦争後の電子産業はどこへ向かおうとしていたのだろうか。本書は佐々木の技術者人生を辿りながら、戦後日本の産業史を読み解くための絶好のよみものだ。
　著者の大西康之は日本経済新聞社で食品、鉄鋼、コンピュータ、自動車、商社などの業界を担当した多能な記者だった。この４月に独立したあとも、日経ビジネスオンラインなどで人気記事を書き続けている。
　大西の記事は独特だ。新製品発表や謝罪会見などあらゆる記者会見に駆けつけ、会場全体を最後方から眺めるようにして記事をまとめるのだ。取材対象にフェアであり、目先の細事に惑わされず前向き、なによりも明朗な書きぶりの記事で多くの固定ファンをもっている。
　本書でもその特徴が遺憾なく発揮されている。１９７０年代、佐々木正はサムスンに４ビットマイコンの製造技術を供与したことがある。その後サムスンは日本企業を押しつぶすほどの規模に成長したため、佐々木を「国賊」と呼ぶ連中も現れた。しかし佐々木は「日本半導体産業の敗因は、外に技術を漏らしたことではなく、自らが足を止めたことにあると考えている」と結論付けるのだ。
　昨今のシャープの苦境は「デジタルデフレ」が起こっているにもかかわらず、自ら足を止めた結果である。ムーアの法則はここでも有効だ。年々集積度が上がるため、最後に生産設備を作った会社がより安く、性能のよい製品を作ることができる。それゆえに、日本の半導体製造企業は韓国や台湾に抜かれ、さらにその両国は中国に抜かれようとしている。皮肉にもこのデジタルデフレの先駆けを作ったのは佐々木正だったということになる。
　読者は本書に登場する人物、すなわち佐々木が直接関わった人物たちに驚くであろう。ノーベル賞受賞者だけでも、トランジスタを発明したショックレー、バーディーン、ブラッテンと江崎玲於奈。さらには井深大、松下幸之助、孫正義、ロバート・ノイス、スティーブ・ジョブズ、ビル・ゲイツなどの電子業界とＩＴ業界の大物たち。
　佐々木と彼らとの関わりも本書の読みどころの一つだ。互いに良質な情報を交換し、フェアに判断をする。そして何よりもみな明朗だ。本書はさわやかな読後感を楽しめる評伝の傑作である。

　（なるけ・まこと　書評サイト〈ＨＯＮＺ〉代表）